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ZEH

環境にも家計にも配慮した
省エネと快適性を備えた
住まいの新基準マンション。
低炭素建築物認定×ZEH-M Oriented

低炭素建築物の認定(取得済)と
ZEH-M Oriented取得済。
省エネによる環境配慮と、
光熱費の削減を実現します。

低炭素建築物認定
マンションとは

低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)に基づく「低炭素建築物」認定のマンションとは、
日常生活で発生する二酸化炭素を抑制するための低炭素化に資する様々な措置が講じられている住宅です。
省エネ基準を超える省エネ性能で、快適な住空間を実現。
光熱費を削減し、家計の負担も減らします。

ZEH-M Orientedとは

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略。
エネルギー効率を高めて極力エネルギー消費を抑え、温室効果ガスの削減に貢献する住まいのこと。
共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上削減したマンションを言います。

※2016年度省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の
基準一次エネルギー消費量との比較

※出典:経済産業省 資源エネルギー庁
「リーフィアレジデンス経堂」は
ZEH基準を満たすことに加え、
創エネを実現することにより
「低炭素建築物認定」を取得しています。
経済的で環境にやさしい次世代レジデンス
ZEH-M Oriented 取得済
「BELS(ベルス)」による
第三者認定を取得

BELSとは、建築物省エネルギー性能表示制度で第三者評価機関により評価・認定を受ける制度です。建築物省エネルギー性能表示制度は、住宅の省エネ性能を星印の数等で比較表示されます。「リーフィアレジデンス経堂」はエネルギー消費削減率レベル3、断熱性能レベル5を取得、「ZEH-M Oriented」取得済マンションです。

※本表示は「住棟全体」の評価であり、
「各住戸」の性能を担保するものではありません。

BELS

健康的な快適空間

一年を通じて快適に過ごせます。

ZEH-M Oriented なら、リビングから廊下やトイレに行くときに感じる寒さを軽減できます。
健康的な快適空間

高い断熱性能が
ヒートショックの
リスクを軽減します。

断熱性能が低い住宅は、冬の暖房時の部屋間の温度差が大きくヒートショックのリスクが高いと言われています。
また、夏場の住宅内での熱中症につながる危険性もはらんでいます。
※出典:経済産業省資源エネルギー庁ホームページ
「家庭でできる省エネ」より
ヒートショック

高断熱の暖かい住まいには、
さまざまな健康効果が期待できます。

  • 疾病・介護予防に効果

    健康寿命を延伸

  • 健康診断の数値を改善

    身体の悩みを低減

  • 冷えを緩和、夜間頻尿も減少

    睡眠の質が向上

  • 高血圧・動脈硬化などのリスク軽減

    医療・介護費を軽減

  • 部屋間の温度差を軽減

    身体活動が有意に増加

※出典:国土交通省ホームページ
「住宅の温暖環境と健康の関連」より

家計にやさしい

住まいの経済性は、
ランニングコストで考えたい。

マンションは購入時の費用だけでなく、光熱費などのランニングコストが必要になります。住まいの経済性においては、このランニングコストも含めて考えることが大切です。省エネの住まいで光熱費を減らすことは、住まいのランニングコスト低減につなげられます。
住まいの経済性

光熱費の削減効果。

ZEH-M Oriented は高断熱・高気密住宅のことを示します。冷暖房を使って一度暖めたり冷やしたりした室内の温度が、元に戻りにくいという特性があり、電気代の多くを占める冷暖房を使用する時間を減らすことが可能です。また高効率の省エネ機器を使用することで消費エネルギーが減るため、一般的なマンションと比べ電気代を削減できます。
※出典:経済産業省資源エネルギー庁ホームページ
「家庭でできる省エネ」より

人の暮らしと地球の未来を考えた
環境に優しい住まいづくりを
追求し続ける
小田急不動産
「リーフィア」ブランド。

2050年のカーボンニュートラル社会実現に向けて
経済産業省では遅くとも2030年までに国内の新築分譲マンション全てにおいて
ZEH基準の水準の省エネ性能への適合義務化を定めています。
2030年以降の住まいでは、長く快適に暮らせることがスタンダードに。
小田急不動産は国の目標に先駆けて2023年度以降に販売する
新築分譲マンションをZEH水準以上とする方針を決定しています。

※「ZEH基準の水準の省エネ性能」とは再生可能エネルギーを除いた
省エネ性能を意味しています。

ZEH developer
小田急不動産は、集合住宅版のゼロエネルギー住宅を
推進するため、経済産業省が登録制度を設けている
「ZEHデベロッパー」に登録認定されています。